過食はなぜいけないのか

なぜ太ることが良くないかを考えてみよう。

シニアの病気の原因・死因ともに首位を占めているのが、脳と心臓の疾患とに関係するものである。

一〇〇万種類もあると言われる人間の細胞の中で、脳細胞と心臓細胞だけは再生がない。

加齢につれて日々壊れ減ってゆくだけの、細胞集団なのである。

このことをまず知れば、日々減っていくのは仕方ないにしても、できるだけ長く保存するよう努めることが大事だと分かる。

この細胞は、他の細胞と違ってその活動のためには、血糖等(エネルギー)と酸素しか使われない。

したがって、常にさらさらとした状態で血液を循環させる(血栓を起こさせない)ことと、きれいな空気、酸素を十分に取り込むことが必要だということが分かる。

そこまで知ると、当然にさらさらの血液を流すために、高カロリーでなく栄養バランスの良い食事を取ることがまず必要であり、良好な酸素を取り入れるために体をよく動かす(筋肉を使う)ことが大事だと理解できる。

まず良い食事だ。

過食はなぜいけないのか。

「太るから」では答えにならない。

「太るのはなぜいけないのか」に答えなければならないからだ。

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コレクティブハウス

基本的な生活習慣を共有していないと、お互いに思わ鍛とごろで相手を傷つけてしまったり、不信感を抱くもとになる。

このことは、夫婦はもちろん、ある程度緊密に接しなくてはならない人間関係では、常に大切な要素だ。

昨今では、江戸川アパートのコンセプトをアレンジして、住民共有のリビングやホビールームなどといったスペースを広く設けて、集合住宅のなかでご近所付き合いが出来るようにと意図されたマンションも生まれている。

「コミュニティーハウス」と呼ばれるものだ。

さらには共同炊事場を持ち、食事なども共にする、いわゆる「コレクティブハウス」もある。

ただし、ここでも問題になるのは「連帯と自由」という相反する価値観のバランスだ。

ご近所付き合いが緊密ということは、個人の生活に干渉される度合いが高いということでもある。

同じ建造物に住んでいる住民同士の会話が少なくては、防犯上の不安も生ずるし、生活の潤いも乏しい。

とはいえ、どれくらい他人と関わり合いたいのか、どこからはプライバシーとして干渉して欲しくないのかといった希望は、各人で微妙に異なっているだろう。

同じ程度に住民同士の交流・助け合いを欲する人たちが住むのでなければ、そこでの生活はうまくいかない。

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オーストラリアもシニアに人気

シニア結婚カップルのカナダには、気候の問題がある。

夏はいいのだが、冬の寒ざ蟻尋常でなく厳しいということだ。

経済的に余裕があるなら、夏はカナダ、冬はハワイか日本に帰国というのもひとつの手だが、その場合、経費は日本に暮らし続けているよりも、だいぶ嵩むことになる。

オーストラリア、ニュージーランドもまた、アメリカやカナダに比べるとやや安く暮らせることもあり、シニア結婚後のカップルの移住先として人気がある。

たしかに食料品などの日用品は、日本に比べるとけっこう安い。

ただし、家賃は必ずしも安くはなく、日本人に人気のある東海岸ゴールドコーストだと、食器や家具の揃ったワンベッドルームのコンドミニアムで月に15万円くらいからと思った方がいい。

一カ月の経費は25万円くらいだろうか。

なおオーストラリアの場合、いちばん簡単なのは観光ビザによる入国で、3ヵ月の滞在が可能となる。

これはアメリカとほぼ同じ条件だ。

更新も同様で、いったん出国して、再入国しなければならない。

より長い期間、計画的にオーストラリアに住むためには、リタイアメントビザを取得する必要がある。

これだと4年間の在住が許可される。

ただしリタイアメントビザには条件が付いている。

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シニア結婚後の海外移住

シニア結婚した人たちが老後を海外で過ごすなら、日本人はどういった国や地域で暮らしたいと考えているのだろうか。

ロングステイ財団がシニア・熟年層を対象に行った希望地域調査を見てみると、人気の国は次の通りだ。

<1993年>
1位ハワイ

2位カナダ

3位オーストラリア

4位アメリカ西海岸

5位ニュージーランド

<2000年>
1位オーストラリア

2位ハワイ

3位ニュージーランド

4位カナダ

5位スペイン

<2004年>
1位オーストラリア

2位マレーシア

3位ハワイ

4位カナダ

5位タイ

こうしてみると、まず人気が高いのは太平洋に臨む英語圏の国々であり、次いで比較的治安のいい東南アジアの国の名前がならんでいることが分かる。

そのなかに、スペインだけがヨーロッパの非英語圏でありながら、ポツンと入っているのが印象的だ。

実はスペインは、現在のところ、英米人にとっての、最良の「老後ステイ国家」なのである。

昔からイギリス人には温暖な南ヨーロッパ、地中海地域への憧れがある。

18~19世紀前半にはイタリアが、英国の紳士や老嬢たちのロングステイの場になっていた。

当時、英国は厳格な身分制社会で、紳士クラスは金儲けのための仕事に従事しないのがふつうだったから、若くても「年金暮らし」のようなものだった。

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シニアが利用できる行政の安心サービス

シニアになり、ご自分の判断力や体力、精神力に不安を感じたら、上手に制度を利用したいものです。

そのひとつが「地域権利擁護事業」。

1999年10月に施行された、主にシニア対象の国の後見事業です。

当初は遅々として進まず、横浜市や高槻市など先進的な自治体にとどまっていましたが、ようやく全国展開になってきました。

事業主体は市区町村ですが、実態は各自治体の社会福祉協議会が委託を受けて運営しています。

サービス名は自治体によって異なりますが「あんしんサポート」「あんしんサービス」というのが多いようです。

自分の地域がどうなっているかを、各自治体のシニア課、福祉課、もしくは社会福祉協議会か民生委員に問い合わせてみましょう。

「サービスの名称がわからない」とか「担当課名がわからない」などというときは、役所の代表電話にかけ「社会福祉協議会がやっているシニアの生活支援事業について知りたいのですが」と尋ねれば教えてくれるはずです。

①財産保全サービス……年金証書や預貯金通帳の預かり業務。

貸金庫が借りられない人はこのサービスを利用することも視野に入れておくとよいでしょう。

②財産管理サービス……年金の受けとり、預貯金の出し入れ、各サービスの支払いなどの代行業務。

訪問販売の購買に引っかかっていたり、オレオレ詐欺にあっていたりしたとき、このサービスを利用していれば見つかるかもしれません。

③定期訪問サービス……週に一度程度訪問して、生活上で不自由なこと、心配ごとなどを聞いてくれます。

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シニア世代にとって一番大事なのは「暮らしやすさ」

シニア層にとって居住とは、いかに住まうか、あるいはいかに住まえるかが中心であるだけに、問われるのは、暮らしやすいかどうかだが、それが地域との関係で特に浮き彫りにされる。

この場合、暮らしやすさの判定に住宅の広さや設備面が部分的には算定できるが、これらは二次的基準でしかなく、むしろ第1に問われるのが、その地域がいかに暮らしやすいかであろう。

具体的には、住宅の内部ばかりか、外部周辺も含めて暮らしが快適か、安全か、便利かが問題となるので、地域の環境がきわめて大切な要素となっている。

地域とは、コミュニティや自治体などとのとらえかたがなされるが、いうまでもなく共同体を指しており、多くのひとびとが集まって暮らす区画をあらわすだけに、特定の個人にだけ所属したり、所有されたりする性質のものではない。

そして、目にはっきりとは見えないが、生活の集合体を形成しているのが地域であるだけに、そのなかでの暮らし、すなわち居住はソフトウェアに該当することになる。

詳しくは、値段札がつけられた商品でもなければ、個人が払う費用でつくるものではないシステムやサービスを指す。

ソフトウェアに含まれるのは、システムであり、サービスでもある。

実例を示せぼ、商店やスーパー、交通、教育、保育、医療、文化などに関するサービスや設備をあげることができよう。

しかも、これらの組み合わせが有機的であることが、地域の便利さや快適さをもたらしてくれる。

さらには潤いと憩いのための緑豊かな自然や公園などが望まれる。

シニアにとって居住とは「ソフトウェア」

シニア(高齢者)、それも定年退職者にとっては、もはや住まいの問題にかける資金的余裕はとうていなく、そのままでは放置されるか、共同すなわち社会的な解決策を探るかの、二者択一しかないはずだが、スウェーデンにおいては、後者のほうへ向かい、解決が試みられてきたのであった。

そこで居住が住宅と一致しないのは、居住がソフトウェアであるのに対して、住宅とはハードウェアに該当するだけに、根本的な相違性が見られるからである。

住宅とは、ハードウェアの固形物であり、しかも商品として供給されるだけに、代金さえ払えば入手できる利点がある。

だが、商品である以上、支払い能力、すなわち所得や資産力が問われるため、高価な良質住宅へは低所得者ほど手が届かないという欠点も伴う。

ましてや、みんなが直面するはずのライフサイクルやライフステージに即する住宅の住み替えとなれば、さらに個人の経済力が左右してしまうのも、難点として指摘しておかねばならない。

また、住宅商品は大量生産が産業的にも技術的にも可能ではあるが、これも個人の購買力、別の言葉ではやはり個人の消費能力次第となるので、いずれにしても、住宅のよしあしは個人の経済状況と密着するかたちで決まり、住宅を単なる商品として、市場経済の原理だけに任せるかぎり、居住条件の格差縮小がとうてい望めないわけである。

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幸福シニアのカギは「居住」

国民の平均寿命の伸びとは、社会のシニア化に相当し、換言すると、みんなの健康がそれだけ増進したと喜ばしいが、同時に、さまざまな悪影響を社会へもたらすとして関心が集まる。

高齢化の進行速度が他国に比べても早かったスウェーデンだが、高齢化で社会や国民が動揺するのを経験してはいない。

国際的にも目立ったスウェーデンでの高齢化は、人口に占める65歳以上の割合が世界最高をいったん記録したのにもかかわらず、シニア化だけが社会へ困難な問題を持ち込むとの主張を根底から覆す反証となっている。

つまり、国際間での常識とされてきた見方が実は非常識だったことを示す。

例えば、スウェーデンでは増えていく高齢者を目前にした時、シニア世代の自立を基本とした政策や行政の実践によって、全国の病院や老人ホームが閉鎖や解体となったが、その基軸となったのが”居住”であった。

居住は一般に住宅と同意語とされがちだが、これも完全な誤りである。

個人的な格差こそ避けられないものの、年齢にともなう体力減退は否定できない事実であり、こうした兆候はシニアになるほど著しいが、なじんだところでいつまでも住み続けたいとの気持ちは多くのひとに共通の気持ちである。

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シニア世代の政治家

日本では、政治家の高齢化が問題になっている。

それに対して、政治の世界におけるシニア世代の議員の問題がまったく存在していないのがスウェーデン社会である。

国会議員349名に地方議員を加えた政治家の数は約15,000名を数えるが、60歳を超える議員はまれにしかいない。

具体的には、現在の政府の大臣22人では、最年少が1973年生まれ、大半が1940年代生まれ、そして最年長の2人が1942年生まれとなっていた。

政治が激務であるのと、国会議員や政治に専従する立場の一部地方議員でなくても自分の職業との兼務があるので、なおさら時間的にも過重となりやすい。

しかも、権利や金銭のからんだ政治体質ではないだけに、議員であることが実利をもたらすわけでもなく、子育てや家庭事情を優先させるのに辞任する議員も少なからず、ともかく政治にいつまでもしがみつく風習もつくられてこなかった。

経済界トップの世代も40代、50代が圧倒的で、シニア世代の経営者はごくごく少数に限られる。

このように社会のどこにもシニア世代の年金世代はかかわっておらず、定年で退職すれば、所定の役割を社会で果たした、だから次は自分自身の時間を大事にしながら暮らすほうに専念する。

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再婚したシニアのカップルは「寂しさ」知らず

スウェーデンのシニアに子どもや孫との同居はどうかと尋ねると、若い世代の生活テンポは余りに速いし、食べ物の好みも同じではなく、別居がいちばん問題がなくて助かると話す。

これは、再婚したシニアのカップルにとりわけ顕著に見られる傾向である。

孫にはなるべく頻繁に会いたいが、小遣いを渡してやると、甘やかしすぎるなど、子育てや躾けをめぐる意見の食い違いがあったりして、いささか面倒ともいう。

1970年代には、増え続けていた高齢者たちが子どもの家族と同居しておらず、老夫婦だけ、さもなければ独居となっていくのを察し、孤立を心配したストックホルム市が調査したところ、親子別居が進むなか、意外にも家族間交流は減っていない様子が浮かびあがった。

そうした傾向は、年金や在宅サービスの拡充により、仕送りや介護などの重責から解放された若い世代が今度は積極的に親との交流を始めたのが、原因とされた。

したがって、親子間の交流は社会や行政が干渉せず、両者が気がねなくつき合える生活環境を配慮するだけで充分とされたので、今日まで何ら対策は持ち出されていない。

社会や行政が親子交流促進に割り込まないのと同様、学校の生徒、あるいは地域の子どもたちが高齢者を慰問する光景はどこにもない。

第1に、寂しそうで可哀相、だから同情すべきとは、迷惑で余計なお世話とされるからである。

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